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大規模災害とクラウドの必要性

リスクヘッジ

2011年3月11日に起こった東日本大震災では太平洋側の東北三県が被災し甚大な被害を被り、数日間都市機能は全く機能しなくなりました。この時には情報が錯綜し大きな混乱が起こった事は記憶に新しいところです。

この時被災地にあった企業のサーバーはどうなったのでしょうか?多くのデータベースは失われ、復旧不可能なデーターも数多くあったはずです。

また個人が所有していたパソコンのハードディスク内のデーターはどうだったでしょう?

データの復旧にも多額の費用がかかってしまいますので多くの人はパソコン内の大切な情報をやむなく諦めるしかなかったのではないでしょうか。

投資の世界では「リスクヘッジ」という言葉がよく使われます。これはリスクを回避するという意味なのですが、具体的には複数の銘柄や通貨に投資を分散する事で、株式や為替変動が損失に傾いた時に一度にこうむる被害を少なくするという考え方です。

ではもし、東日本大震災の時被災した地域の人や企業の多くがクラウドを利用していればどうなっていたでしょうか。


災害とクラウド

東日本大震災や阪神淡路大震災のような大規模災害が発生した場合、自社サーバーやパソコンのハードディスクに保存されていた情報は、そのハードが被害にあうと殆どが損失してしまう事になります。

記録されたデーターが破損してしまうと時間の経過とともに復旧も難しくなっていきます。しかしクラウドコンピューティングを利用していれば外部のサーバーに情報やファイルのバックアップを取っておく事が出来るのでデーターの全損を免れる可能性が高まります。

またSaasを普段から利用する事でクラウド上に保存されているファイルはシームレスに閲覧したり加工したりする事が出来るのです。

企業の場合は海外のクラウドサーバーを利用する事でミラーリングしておけば、大規模災害時のデーター損失に対してリスクヘッジが出来る事になります。

個人の場合もクラウドを利用すれば災害から復旧した時にインターネットにさえ接続出来れば被災前と変わらない状態でファイルにアクセス出来るようになるのです。

もし今後クラウドがITの世界でスタンダードになれば、都市インフラを麻痺させるような大規模な災害発生時にこそその真価を発揮する事となるでしょう。